チューリッヒ生命では、本年度上期の保有契約件数が６８万４６８３件（前年度末比１１３．２％）、保有契約年換算保険料が２７３億２２００万円（同１１１．７％）、保険料等収入が２１４億８２００万円（前年同期比１２３．９％）と好調な数字を記録した。同社では「顧客ニーズに合致した商品を提供することで引き続き新契約件数が高い水準で推移したことが最大の要因」と分析しており、特に、「終身医療保険プレミアムＤＸ」と就業不能を重点的に保障する「くらすプラス」が好調だった。

　「終身医療保険プレミアムＤＸ」は、７大疾病やストレス性疾病での長期入院にも対応できるなどの特約により自由設計可能な保険として、２０１５年７月に発売。「くらすプラス」は、精神疾患を含むストレス性疾病や所定の病気、けがで働けなくなったときの生活保障保険として１６年９月に販売を開始した。
　両商品は今年９月に改定。「ストレス性疾病を手厚く保障するチューリッヒ生命」を打ち出すことで社名も浸透してきたことから、同社ではさらなる拡販も見込む。
　改定では、顧客のニーズに応え、入院一時金などの特約の新設、働き盛りの３０～４０代が加入しやすいよう保険料の大幅な見直しを行った。終身医療保険プレミアムＤＸで、例えば、保険料払込期間が終身、１入院６０日型、入院給付金日額１万円、手術給付金Ⅰ型で男性満３０歳の場合の、「入院給付金＋手術給付金」の「改定前と改定後の保険料」は、２６００円が１８６０円、満４０歳の場合で３５６０円が２５３０円と大きく下がり、反響が大きいという。
　チーフ・マーケティング・プロポジション・オフィサーの野口俊哉氏は、「当社の契約者は３０～４０代が主体で、男女共に数多くご加入いただいている。核家族化やダブルケア（子育てと介護の同時進行）など、働き盛り世帯の抱える悩みが増えていることなどから就業不能保障が注目されている。独自のアンケート調査でも判明したが、ストレス性疾病への保障ニーズが拡大しており、当社商品への関心も高まってきた。さらなる契約拡大に向けて、大幅な保険料見直しなどに取り組んだ」と話す。
　同社が４月に実施したアンケート調査から、有職者の約７割がストレスを抱えており、２割以上はストレスが原因で休職したことがあると判明。数カ月休職した人も約１割に達した。野口氏は、「上半期についても、特に医療保険の販売が増加している。こちらも企業・商品の認知度、ブランド力が向上したことが要因ではないか。９月からは、終身医療保険プレミアムＤＸのウェブＣＭ等によるＰＲにも注力しており、今後、さらなる認知度向上と拡販を目指したい」としている。