メディケア生命が昨年１１月末に発売した医療終身保険（無解約返戻金型）健康還付給付特則適用「メディフィット　リターン」が、想定以上の販売を記録している。３月当初の販売件数は３５００件。業界初である「主契約の既払込保険料相当額が最大１０５％戻る」仕組みが好評で、商品に魅力を感じた多くの募集人がメリットを説明していることも拡販をけん引。販売現場からは「掛け捨てタイプの保険を好まない層からの支持が高い」「現在の金利環境下で、１００％以上の保険料が戻る仕組みは驚き」といった声が数多く寄せられている。
　販売は、同社のメーンチャネルである保険ショップを中心としており、同社では「健康還付給付金を支払うことについては、きちんとした説明が必要なため、対面でのコンサルティングに注力している」と話す。
　商品は、保険ショップなどでの主な利用層（２０～４０歳代）の潜在ニーズ調査などを基に開発された。商品企画部が、「保障と貯蓄を兼ね備えた商品」へのニーズがあることを生命保険文化センターの調査などから分析し、「その年代では、現時点よりも将来の健康が心配と考える人が一定程度存在する」と想定した。保障内容は、同社の主軸商品である医療終身保険（無解約返戻金型）「メディフィットＡ（エース）」とほぼ同様となっており、がんによる保障は上皮内がんも対象としている。
　同商品の契約者の年齢層は２０～４０歳代が中心で、想定通り。保険料は「メディフィットＡ」の倍前後になるが、医療保険契約者の１、２割がこちらを選んでいる。また、特約部分の既払込保険料は還付されないが、ほとんどが先進医療特約（１１）を付加しているという。
　健康還付給付割合は、契約時に１００％と１０５％から選択でき、健康還付給付金を受け取れる年齢は契約年齢に応じて決まる。健康還付給付割合１０５％の場合、０～４０歳で契約した場合の健康還付給付金支払年齢は６５・７０歳から選ぶことができる。同様に、４１～４５歳契約での健康還付給付金支払年齢は７０歳。４６～５０歳契約は７５歳、５１～５５歳契約は８０歳となっている。健康還付給付金額は、主契約の既払込保険料相当額から受け取り済みの入院給付金額などを差し引いた金額で、健康還付給付金を受け取った後も保険料は変わらず、一生涯保障が継続する。
　竹中幸一取締役嘱商品企画部長は「特別な広告や宣伝はしてないが人気が出ている。『保障も貯蓄も同時に考えたい』という層は、保険ショップに来店して相談する傾向がある。今後も、爆発的に拡販するということは考えておらず、一定程度（現在のペース）の販売を継続させたい。『リターン』については金利も関係する。これからの金利変化に合わせて戻り率の変更も検討していく」としている。
　販売チャネルは、４月以降、地銀や信金へも拡大する。