さくら少額短期保険とニュートン・フィナンシャル・コンサルティング（ＮＦＣ）は告知なしで加入できる女性のための商品として「なでしこ保険」（無告知型女性特有疾病一時金保険）を共同開発し、１２月１日からＮＦＣが先行販売を開始した。同商品のコンセプトは顧客のメーンの保障に簡単に上乗せできる商品であることで、女性特有の七つの病気を保障し、年代別にリスクが高い病気については倍額保障する。保険料は全年齢共通とし、２０歳から７９歳まで申し込みできる。さくら少額短期保険によると、無告知で加入できる女性特有疾病一時金保険は業界初という（２０１６年１１月現在）。

　女性がん患者の約３割（注）が、女性特有のがんに罹患（りかん）しており、女性のがん患者数が多い部位として、乳がん（２０．４％）・子宮がん（７．４％）・卵巣がん（２．６％）が挙げられるという。こうした中、さくら少額短期保険は女性特有のがんに対する保障だけでなく、リスクが高い特定の病気から女性をサポートする重要性が高まっていると考え、幅広い年齢層の顧客をサポートできるよう、健康告知の必要がなく保険料は全年齢共通の新たな保険をＮＦＣと共同開発することとした。
　同商品は被保険者が責任開始日以降の保険期間中に発症した疾病が乳がん、子宮頸（けい）がん、子宮体がん、卵巣がん、子宮平滑筋腫、子宮内膜症、卵巣のう腫の７種の疾病のいずれかと診断確定され、かつ、当該疾病を直接の原因として、▽初めて治療（入院しての治療を含む）を受けた場合、あるいは▽前回の支払事由が発生した日から起算して１８０日を経過した日以降に入院した場合―に、女性特有疾病一時金として５万円を支払う。
　また、割増一時金として、年代別にリスクが高い病気を倍額保障する。女性特有疾病一時金が支払われる場合で、年代別に定めた特定３種の疾病（【２０―２９歳】子宮頸がん・卵巣のう腫・子宮内膜症【３０―３９歳】子宮頸がん・卵巣のう腫・子宮平滑筋腫【４０―７９歳】子宮体がん・卵巣がん・乳がん）に該当したとき、５万円を支払う。年代の判定に当たっては　治療または入院を開始した時点の年齢を用いる。
　責任開始日から１８０日以内は経過期間に応じ、支払金額が削減される。責任開始日からの期間６０日までは支給割合３０％、６１日から１８０日まで７０％、１８１日以降１００％となる。
　保険料は全年齢共通で月払い４００円。年払いの場合、４０００円で２カ月分の保険料を割り引く。保障対象者は日本国内に居住している満２０歳～７９歳までの女性で契約の更新は満７９歳までとなる。保険期間は１年。
　保険金は診断確定し、かつ、初めて治療を受けた時点で請求できる。原則として、さくら少額短期保険に書類が不備なく到着した日の翌日から、その日を含めて５営業日以内で支払う。病気と診断された場合、治療費や入院費の他にも、さまざまなことに費用が掛かるものの、同保険であれば、入院日数や手術に関係なく、一時金を受け取ることができ、使い道を自由に選択できる。
　なお、さくら少額短期保険とＮＦＣは「今後も協力体制をとり、お客さまのニーズに合った商品を開発・提案することで一人でも多くのお客さまの役に立ち、一生涯お付き合いいただけるよう、お客さま満足度の向上に取り組んでいく」としている。
　（注）がん研究振興財団「がんの統計２０１５年版」部位別がん罹患数（２０１１年）より